#1　基礎　売価還元法における商品評価損

こんにちは。そしてはじめまして、ゆずぽんずと申します。

いわゆる勉強ブログを開設しました。

直近でやった勉強内容等の備忘録を記していきます。

あと、それだけではつまらないので時間があったら

オリジナル問題or過去問解説も気楽にやっていこうと思います。

早速、本題に入りますが、今日は「売価還元法」についてです！

微妙なところから始めるなぁ...と思われてる方もいると思いますが

急にブログを始めようと思い立ったのでご勘弁ください。

そもそも売価還元法を用いて期末の棚卸商品を算定しようとするのは

「スーパー等の小売店」です。

つまり、大量の商品があって売価はわかるんだけど、

それらひとつひとつの商品原価を把握するのが困難！

というわけです。

で、話を戻すと、

そういう業種で商品の評価損を計上しようとすると

原則処理としては

【商品評価損＝原価率×実地売価-正味売却価額】

となるわけですが

スーパーなどの小売店は、一日の中でも値下げしたりなんだりで

正味売却価額なんてわからん！！となるわけです。

そこで登場するのが特例処理である「売価還元低価法」です。

売価還元低価法による原価率

=(期首商品原価+当期商品仕入原価)/(期首商品売価+当期仕入売価+純値上額)

※売価還元法による原価率

=(期首商品原価+当期商品仕入原価)/(期首商品売価+当期仕入売価+純値上額▲純値下額)

売価還元法の原価率と比べると分母の▲純値下額がありません。

値下額を無視することで分母の金額が大きくなり、結果的に原価率は小さくなります。

擬似的に売価還元法の原価率より小さい原価率にすることで

期末商品の収益性の低下に近い効果が得られる

（正味売却価額に近い価額を反映できる？）わけです。

ゆずぽんず簿記